宇宙航空環境医学 Vol. 50, No. 4, 96, 2013

2.　空港検疫と航空患者搬送時の防疫

藤田　真敬¹，緒方　克彦²

¹防衛医科大学校　防衛医学研究センター　異常環境衛生研究部門
²宇宙航空研究開発機構　総括医長

Airport quarantine inspection and infection prevention

Masanori Fujita¹, Katsuhiko Ogata²

¹Division of Environmental Medicine, National Defense Medical College Research Institute, National Defense Medical College
²Principal Medical Officer, Japan Aerospace Exploration Agency

2009年，新型インフルエンザの流行に伴い国際空港における検疫が実施された。航空会社などは他の乗客や乗務員への配慮から患者の搭乗を制限するが，潜伏期にある患者の搭乗を避けられない。一般に手洗いやうがいが2次感染の予防効果は知られているが，より高い効果を望めば消毒薬の利用が必須となる。guideline for disinfection and sterilization in healthcare facilities（CDC, 2008）によれば有効な消毒は病原体により異なり，公共施設や機内の消毒に用いた場合には消毒薬の毒性が残存する可能性がある。一般には消毒用アルコール等の使用が基本となる。
　航空機乗務員や乗客の感染予防について，infection control guidelines for cabin crew members on commercial aircraft（CDC, 2013)，guide to hygiene and sanitation in aviation（WHO, 2009)，risk assessment guidelines for infectious diseases transmitted on aircraft（ECDC, 2009）などの指針が出されている。公共施設の消毒や防疫について上記の指針に加え，reopening public facilities after a biological attack, a decision making framework（全米研究評議会，2005）が報告されている。
　個々の感染症についても具体的な対策手順を示す指針を見ることができる。SARSについては guidance on air medical transport for SARS patients（CDC, 2005)，結核については，tuberculosis and air travel, guidelines for prevention and control（WHO, 2013)，インフルエンザについてはtechnical advice for case management of influenza A （H1N1） in air transport（WHO, 2009）である。
　近年になり，ドクターヘリ運航業務における標準仕様ガイドライン（全日本航空事業連合，2010）や感染症の患者の移送の手引きについて（厚生労働省，平成16年）などの指針も出されているが，離島において結核患者が発生した場合には現状の制度では未だ対応が難しい。
　海外においては致死的な感染症の空輸手段としてGentex Corporation社から患者隔離ユニット，Dupont社やShalon Chemical Industries社からパイロットや乗務員の防護服が販売され，我が国においてもアイソテック社製患者隔離ユニットが販売されている。
　我が国のさらなる制度の確立に向けて先進国や国際機関の公開情報，指針を解説する。