宇宙航空環境医学 Vol. 49, No. 2, 19-28, 2012

総説

東日本大震災における我が国の医療支援活動について

立花　正一¹，藤田　真敬¹，山本　頼綱¹，齋藤　大蔵²，佐野　信也³，金谷　泰宏⁴

¹防衛医科大学校　防衛医学研究センター　異常環境衛生研究部門
²防衛医科大学校　防衛医学研究センター　外傷研究部門
³防衛医科大学校　心理学学科目
⁴国立保健医療科学院　健康危機管理研究部

Medical Support Activities after the Great East Japan Earthquake

Shoichi Tachibana¹, Masanori Fujita¹, Yoritsuna Yamamoto¹, Daizoh Saitoh², Sin-ya Sano³, Yasuhiro Kanatani⁴

¹Division of Environmental Medicine, Defense Medicine Research Institute, National Defense Medical College
²Division of Traumatology, Defense Medicine Research Institute, National Defense Medical College
³Department of Psychology, National Defense Medical College
⁴Department of Health Crisis Management, National Institute of Public Health　

ABSTRACT
　The East Japan Great Earthquake that happened on March 11, 2011 was an unprecedented large scale disaster. Disaster Relief Act was immediately implemented in the suffering areas and medical support and rescue activities began all over Japan. This article discusses the effectiveness of the emergency health care systems of Japan based on review of related articles on disaster medical assistance activities.
　A total of 380 disaster medical assistance teams （DMATs） were dispatched to the devastated areas from all over Japan until March 22, 2011. A large number of these （82 teams） from distant areas were transported by military aircraft for the first time. DMAT is part of the emergency health care system which was founded in 2005 following lessons learned from the Great Hanshin-Awaji Earthquake. These teams played an active role especially in control and coordination of medical assistance from headquarters for disaster control, triage and wide-area medical evacuation, and dispatch of medical information from the site. Some concerns regarding their activities were noted;these included inadequate aeromedical evacuation capability and poor information sharing on site.
　After withdrawal of DMATs, many volunteer medical support teams continued to be sent from Japan Medical Association, Japanese Red Cross Society, All Japan Hospital Association, and other organizations. They took care of patients with chronic and infectious diseases and performed health checks of evacuees.
　Mental health care of survivors was a major concern.　The Japanese government requested support from many associations and societies related to mental health.　Interim Mental Health Care Teams were organized and 57 teams were sent to the site until December 2011. In general, these teams were useful. However, some issues were noted including, lack of coordination and information sharing between some teams and local staff and inappropriate behavior of team members. Workers of Fukushima nuclear power plant had also suffered similar trauma, and also required some mental health care support. However, support was not freely available due to the negative sentiment against Tokyo Electric Power Company. Their mental health support started from June 2011 based on an agreement between responsible Ministries.
　We consider that the emergency health care systems of Japan functioned relatively well with support from many civilian volunteer activities during the present crisis. However, there are some lessons learned. Countermeasures against chronic diseases and mental problems among survivors or public health issues should be established as public functions. Capability of aeromedical evacuation should be enhanced to meet the demand.


（Received:26 Sep, 2012 Accepted:1 Feb, 2013）

Key words : Disaster Medicine, Aeromedical Evacuation, DMAT, Mental Health Care Team, the Great East Japan Earthquake

*本稿は平成24年5月に米国アトランタで開かれた第83回航空宇宙医学会総会において，パネルJapan Session B:Disaster Medicine - Coping with the East Japan Earthquake Disasterで発表したものを，後に追加修正して投稿したものである。本稿で述べた議論は，全て著者らの個人的意見であることを明記する。

I. はじめに
　2011年3月11日に東北・関東の太平洋岸を襲った大地震（マグニチュード9.0）は，日本列島東北部のすぐ近くの海溝部を震源としたため，歴史的にもまれな大津波を引き起こした。地震そのものによる被害や負傷者は，被災地域が人口密度の低い農村・漁村部を多く含くむ広域であったこともあり，1995年に起きた都市型の阪神・淡路大震災に比べれば少なかった。しかし高さ10数mにも及ぶ（場所によっては最大遡上高40.1 mが確認された）大津波は，沿岸地域の町や村の大部分を飲み込み，15,800人以上の死者と3,000人以上の行方不明者（2012年4月現在）を出したのみならず，地域行政の要である市役所や町・村役場の機能を麻痺させ，多くの病院や福祉施設を閉鎖に追い込み，この地域から多くの住民や社会的弱者（病人，心身障害者，老人，子供など）の避難を余儀なくさせた。
　さらに，高さ14 mの津波によって重大な損傷を受けた東京電力福島第1原子力発電所（以下，原発）からの放射線漏れ事故により，3月12日に政府は第1原発の周辺半径20 km圏内の全ての住人に対し避難命令を出し，さらに3月25日には半径30 km圏内まで，避難勧告の基準を広げた。これにより，家や建物は損傷を免れながらも，避難をしなければならない住人や社会的弱者の数が一挙に増加した（避難者はピーク時には400,000人以上，2012年3月現在でも344,000人を超えている）。このような未曽有の災害に際し，政府は直ちに災害救助法（昭和22年法律第118号）を，岩手，宮城，福島の3県と，他の周辺7県の一部市町村に対して適用した。これを受けて被災地に対する各種支援が開始されたが，本論では特に医療に関する官民の支援活動について振り返り，大規模な災害に際して我が国の医療支援システムが効率的に機能したかどうかを，私見であるが検討を加えた。この大地震及び津波は「東日本大震災」と命名されたが，本論文では以後「今回の大震災」と便宜的に呼ぶこととした。

II. 被災地の医療施設および社会福祉施設等の被害状況^5）
　Table 1は特に被害の大きかった岩手，宮城，福島3県の病院の被害状況と診療機能状況に関する厚生労働省発表の資料（5月25日時点まとめ）である。3県に登録されている380の病院のうち，全壊11，一部損壊289となっており，5月17日時点で，外来受入不可が17施設，入院受入不可が31施設となっているが，福島県の病院が外来・入院ともに受入不可の比率が特に高くなっているのは，福島第1原発事故による警戒区域・緊急時避難準備区域内に立地していたためと考えられる（実際，福島県内の10病院は建物被害は軽微にもかかわらず，区域制限のために閉鎖された）。被災3県には3,972の医科診療所，2,559の歯科診療所が登録されているが，医科は81が全壊，402が一部損壊，歯科は86が全壊，605が一部損壊となり，住民の日常診療への影響も重大であったと推測する（Table 2）。3県の社会福祉施設等も甚大な被害を被り（Table 3），児童福祉施設が27全壊，老人福祉施設12全壊，障害福祉施設20全壊となり，多くの犠牲者を出すとともに，一部損壊の多くの施設からも，大きな困難を伴う避難活動が行われた。すなわち，この3県にまたがる被災地域では大津波と原発事故のために，地域の医療機関および各種福祉施設が機能しなくなり，多くの患者および障害者が，困難と生命の危険を伴う避難を余儀なくされたと考える。

III. 災害派遣医療チーム（Disaster Medical Assistance Team:DMAT）の活躍と課題^8,9）
　DMATは阪神・淡路大震災や新潟県中越地震の教訓から，「災害の急性期（48時間以内）に活動できる機動性を持った医療チーム」の必要性が検討され，厚生労働省の指導で2005年から全国的に整備され始めた災害対応の医療チームである。2012年3月末現在で，387の医療機関に703チーム，約4,300名の隊員が登録されている。1チームは医師，看護師，業務調整員（救急救命士，薬剤師，放射線技師，事務員等）を含む5名程度からなる。
　今回の大震災では，その直後から全国の医療機関に登録されているDMATの出動が要請され，登録数の半数以上に当たる380チーム（1,800名）が被災地に投入され，3月22日まで活動した。このうち遠隔地からの82チームは自衛隊機（C-1輸送機，CH-47輸送ヘリ，Fig. 1）により空路で投入され，官民のスムーズな連携が実現した。派遣先は岩手県に94チーム，宮城県に108チーム，福島県に44チーム，茨城県に27チームとなっている。
　DMATは通常救急医学の専門医がチームリーダーであり，外傷への対処や救命が得意なチームであるが，今回の大震災では阪神大震災など過去の災害に比較して，津波による溺死が大部分で，生存者は怪我をしているものは少ないため，DMAT本来の役割を果たすことは少なかった。むしろ今回はDMATは以下（1）〜（3）の3点で重要な役割を果たし，今後の大規模災害への医療対処の在り方に貴重な教訓を提供したと言える。
　（1）県災害対策本部における医療支援に関する調整機能　
　今回の大震災では災害時の医療支援の拠点となる病院や地方自治体が甚大な被害を被り，情報収集も困難で，当初現場での医療支援活動は混乱した。このような状況下で，県災害対策本部の医療支援班に入った総括DMAT（DMATの中でも経験豊かな指導的役割をする者として登録されている）は，災害医療センターのDMAT事務局，被災地の活動拠点本部，SCU（Staging Care Unit:広域搬送拠点に設置する搬送患者待機のための臨時施設）本部，域外拠点本部に配置されたDMAT等と連絡を密にし，より統合的な支援活動に貢献した。DMATの被災地投入や患者の広域航空医療搬送への協力で活躍した自衛隊は，連絡・調整要員の医官を県災害対策本部に送り込み，DMATや民間の支援班とのパイプ役として効率的に機能したという。
　（2）患者の広域医療搬送
　今回のDMATの実際の医療支援活動としては，被災地の患者の域外への広域医療搬送が主たるものとしてあげられる。特に救急車等を用いた陸上搬送に加えて，自衛隊機を用いた航空搬送をDMATが実施したことは，阪神大震災の時には行われなかった活動の一つとして，大きな向上の一歩であると評価される。自衛隊輸送機C-1を用いた広域医療搬送（計5便）は，3月12日〜15日にかけて，花巻空港と福島空港から19人の患者を対象に，羽田，千歳，秋田空港に向けて実施された（Fig. 2）。その他，花巻空港に設けられたSCUでは，周辺から運ばれた136人の患者に対して，DMATがトリアージ（患者の重症度を判定する作業で，大量傷者発生時は，効率的な治療活動のためには欠かせない）と応急処置を行った。この患者達は，トリアージ後に各個の状態に応じて，航空機や救急車等で医療機関に搬送されたが，DMATが搬送中の医療支援も行っている。津波被害で地域の拠点病院が孤立した石巻地区からは，3月13日〜14日にかけて自衛隊ヘリやドクターヘリを用いた患者240名の搬送がDMATにより実施された。さらに，福島第1原発事故により避難区域に指定された20〜30 km圏内に立地する医療機関からは，454名の患者がDMAT25チームの支援を受けて脱出している。
　（3）広域災害救急医療情報システム（Emergency Medical Information System:EMIS）^10）
　DMATの活動を支える医療情報システムとして，インターネット経由の情報ネットワークEMISの整備が進められている。このシステム（Fig. 3）は我が国の東西2か所の情報センターを中心に，厚生労働省，災害拠点病院，都道府県の関係部署，消防，保健所，各医療機関をネットワークで結び，災害時の医療状況を迅速かつ正確に把握するとともに，域外の医療機関や救急搬送の受け入れ能力なども把握できる。派遣されるDMATもこのシステムによって，活動状況や情報を現場から発信できる。今回の大震災では，EMISの整備が途上の自治体もあり，インターネットや携帯電話ネットワーク自体が損傷を受けたことも災いして，必ずしも満足のいく機能が発揮できたとは考えられない。しかしながら，DMATの組織的活動を保証する基盤としての重要な情報ネットワークであることは実証された^8,9）。
　（4）教訓と課題
　阪神・淡路大震災等における医療活動を教訓に，2005年から厚生労働省の指導のもとに整備されたDMATであるが，今回の震災ではいち早く自衛隊機などを活用して被災地に投入された。DMATチームの大規模な展開は，比較的迅速に行われ，特に県の災害対策本部や災害拠点病院での医療支援に関する調整活動や，患者の広域搬送に伴うトリアージ活動や同伴しての医療支援活動では，DMATは十分な活躍をしたと評価される。しかし一方で今回の災害の特徴から，DMATの本来の役割が十分に行われず，将来への検討課題を残したのも事実である。そのいくつかの点について検討を加えたい。　 　今回の震災は人口密集地に起きた都市型災害とは違い，過疎地を含む広範囲の震災であったため，地震そのものによる負傷者は少なく，DMATが本来活動の対象とする救急救命医療を必要とする患者は少なかった。一方で被災家屋から着のみ着のままで避難した多くの高齢者が，高血圧・高脂血症・糖尿病など慢性病を持っていたため，投薬をはじめとする内科的な治療を必要とした^20）。また，高齢者の認知症症状の顕在化や自殺企図後の精神的ケアなど精神科医療のニーズも高かった^17）。DMATが本来のターゲットとする48〜72時間の救急医療のニーズは比較的少なく^8），DMATが撤収した以降の慢性病や精神疾患への対応を必要とするケースが多かった1）。これに対しては後述する日本医師会の医療チームや全日本病院協会，日本赤十字社などの団体のボランティア活動が対応した。しかし，将来の同様の災害を想定すれば，上記のような医療ニーズに対応するための，全国的な医療組織があらかじめ整備される必要があるのかも知れない。
　大規模災害では，情報連絡網の寸断や情報収集の困難さから，被災初期において現場の救援活動は混乱することが多いが，今回も携帯電話やインターネットを支えるインフラが破壊されたために，当初の混乱は大きかった。それでも，現場に投入されたDMATが携帯するEMISを介しての情報や自衛隊の偵察部隊等からの情報により，次第に現場の状況が把握され始めたのは事実である。EMISは整備の途上にあり，被災県の中にはまだ整備の遅れているところもあり，今後本情報システムの整備の促進が期待される。また既存の電話回線網が損傷を受けた状況でも，衛星電話やMCA（Multi-Channel Access）無線は機能したという。MCA無線は，移動無線センターが非常用発電機を備えた堅牢な中継局を全国で運用し，自動的に空きチャンネルを割り当てて，混信の無いクリアな音質の通信を提供するもので，阪神・淡路大震災，新潟中越大震災等でも通信を継続できた実績がある。将来の大災害に備えて，複数の通信システムの整備により情報連絡網の強靭性を確保することが重要と考えられる。 　今回の大震災では自衛隊の輸送機とDMATが協働して，広域医療搬送が初めて大規模（搬送患者100名）に行われた。しかしこれを大きく上回る患者の多くは，空輸のニーズがあるにもかかわらず，救急車等で長時間かけて陸送されており，中には長時間の陸送の途中，不幸にも命を落とす患者も少なからずいた^19）。大規模な広域患者空輸を実施するためには，救急車での陸送とは異なる，法整備，体制（情報連絡，器材・装備，人員など），安全対策など，解決すべき多くの課題があると考えられるが，将来起こり得る大規模災害でのニーズに応えて，迅速かつ安全に多くの患者を空輸できる体制とシステムが必要と考えられる。

Fig. 1　Aircraft of Self Defense Force which were used for aeromedical evacuation

Fig. 2 Wide-area Medical Evacuation by DMAT 19 patients were transported on Mar.12-15（from Kondo’s report9））

Fig. 3 Flow of Information via Emergency Medical Information System10）

　IV. その他の医療チームの活躍と課題
　DMATが任務を終えて3月22日に撤収した後も，被災地には大きな医療ニーズが残っていた^1,16）。持病の薬を持ち出す暇もなく避難した慢性病患者や，過酷な避難所生活によるストレスから体調を崩したり，感冒などの感染症にかかる人々のケアには，救急専門医よりも，むしろ内科系の医師や看護師の支援が必要であった。こうしたニーズに応えて国内のいくつもの医療関係団体が組織的なボランティア活動を始めた。
　JMAT（Japan Medical Association Team）は，日本医師会が2010年3月に結成した災害医療チームであるが，今回の大震災における支援が，初めての活動となった。JMATも本来は災害急性期（被災地の保険診療が再開されるまで）の医療支援を目的としている。3月15日の活動開始以来，現場のニーズに応えつつ，途絶えることなくチームを派遣した。そして7月16日以降も，JMAT IIとして診療支援，訪問・巡回診療，健康診断活動などを行っている。JMATの活動は平成24年3月現在でも継続されており，これまでの派遣チーム数はJMAT Iが1,395チーム，JMAT IIが450チーム（派遣準備中23含む）に上っている。チーム編成は医師1名，看護師2名，事務員1名が原則だが，これに日本薬剤師会からの参加申し入れもあり，461名の薬剤師もチーム員として参加した。また被災者の心のケアに対する配慮から，3月22日には日本精神科病院協会からの申し入れにより，精神科医療チームも一部JMATとして派遣された^1）。
　日本赤十字社は独自の組織力を生かして，発災当日より全国の赤十字病院から医療チームを派遣している。3月11日に55チームが被災地に投入されて以来，9月30日までに896チームが医療支援活動に従事した^14）。全日本病院協会も独自の会員にボランティア医療チーム派遣を要請し，3月14日から5月27日までの間，94チームを被災地に派遣した^3）。
　医療チーム以外にも，我が国の医療関係各団体が多くのボランティア活動を行っている。日本歯科医師会は，のべ1,503人からなる歯科医師・技工士・衛生士のチームを被災地に派遣し，多くの御遺体の個人識別への協力や，避難した人々の歯科治療・歯科衛生管理に貢献した。日本薬剤師会は，JMATの活動を支援すべく薬剤師班を投入し，多くの一般用医薬品を被災地に送った。日本看護協会は，独自に養成・登録している「災害支援ナース」を2011年5月末までに，のべ3,674人派遣し，被災地のナースの業務支援を行った。さらには日本法医学会は警察庁の依頼に応じて，3月12日〜7月6日の間に，医師118人，歯科医師31人を派遣して，死体検案等の支援活動を行った。
　大規模な災害に際しては，地域の医療や福祉のインフラそのものが崩壊することがあることを，我々は今回の大震災で実感した。このような地域の行政機能や公衆衛生機能が失われた際に，現地にチームとして投入され，地域の機能を補完・支援する新たなチームの編成が提案されている。DMATの公衆衛生版ともいえる災害支援公衆衛生チーム（Disaster Public Health Assistance Team）である^16）。今回活躍した多くの民間ボランティアの活動をヒントに提案されたが，我が国の災害支援体制を整備する上で有用である可能性が高いと考える。

　V.　メンタルヘルスケアに関する活動と課題
　（1）被災者へのメンタルヘルスケア
　今回の大震災で家族や友人を無くしたり，自身が死の危険を体験したり，あるいは劣悪な環境での避難生活を強いられる人々の「心のケア」の必要性が早い時期から気付かれていた。今回の大震災では，PTSD（心的外傷後ストレス障害）などストレス関連疾患への対応に加えて，初期には震災前から精神疾患を持っていた被災者への対応も重要であった。精神疾患を持つ者の中には，大災害によるストレスの影響を受けやすい者も多く，避難所での集団生活に適応できずに混乱する者も見られ，向精神薬の服用中断のために症状が増悪・再発する者も散見された^11）。
　厚生労働省の呼びかけに日本精神神経学会，日本精神科病院協会，日本精神神経科診療所協会，日本総合病院精神医学会，各大学医学部（あるいは医科大学）精神医学講座，日本臨床心理士会，日本精神保健看護学会などが応え，「心のケアチーム」が編成され，2011年3月中に35チームの派遣が可能となった。チームはその後も順次編成され，12月までには57チーム（約3,400名）が被災地に投入された。1チームは精神科医，看護師，精神科ソーシャルワーカー，臨床心理士，事務担当者などからなり，原則1週間程度の現場での活動が期待された。各メンバーは，被災地でのメンタルヘルス支援が初めての者も多いため，事前ブリーフィング用に国立精神・神経医療研究センターが「東日本大震災:被災地での心のケアチーム活動マニュアル」を提供した^4）。
　その後，被災者の心のケアが継続的に必要と判断され，被災県に「こころのケアセンター」が新設されたり，厚生労働省が将来の大規模災害に備えるべく，平成24年度から全国に「心のケアチーム」を設置することを決定^13）するなど，メンタルヘルス対策が進んでいる。全国に設置するチームの災害時の派遣調整や教育は，国立精神・神経医療研究センターが担当することになったが，DMATの精神科版的な体制整備と考えられる。
　（2）福島原発職員へのメンタルヘルスケア
　被災した地域住民に対するメンタルヘルス活動が，厚生労働省の呼びかけに各関連団体が素早く反応し，スムーズに始められたのに対し，同じように被災し，あるいはそれ以上に複雑なストレス要因を抱えながら，なかなか自らは支援の要請を出せず，支援活動の導入が遅れたのが福島第1原発・第2原発で働く職員たちである。彼らの多くは地元出身者であり，原発周辺に住居を構えており，家族は地域住民と同様に被災し，避難を強いられた。大津波による損傷により第1原発が水素爆発やメルトダウン（後から発表されたことだが）の危機の最中に，彼らは免震重要棟という原発に隣接するシェルターで過ごし，夜は暗闇の中で限られた食料や水を口にしながら頑張り，壊れた原発の安定化のために献身的な作業を続けた。同僚が津波に巻き込まれて殉職したり，自身が生命の危機に直面したり，あるいは水素爆発の瞬間に屋外にいて爆風に曝された者もいた。後から測定した被曝量が相当量に達したため，健康に不安を感じながらも，プライドを持って取り組んでいた現場の仕事から外された者もいた。自分が原発の現場で必死の作業をする間，何日も家族の安否がわからず，二重・三重のストレス状態を体験した職員も少なくなかった。
　原発職員のこのような苛酷なストレス状況は，一時期国内外のマスコミに取り上げられたものの，東京電力への強い陰性感情のうねりの陰に看過ごされがちであった。しかし，被災直後から現地入りして活動していた同社産業医の尽力により，原発職員のメンタルヘルスケアに関して経済産業省から防衛省への依頼がなされ，2011年6月から省庁間協力の枠組みで防衛医大の精神科チームが月1回の割合で福島第2原発事務所を訪問し，第1・第2原発の職員に対して面接等によるメンタルヘルス支援を開始した。この活動は被災後1年を経過しても，現場の作業状況が大きな改善を見ず，職員に慢性的な疲弊の兆候も見られることから，今後も継続的に行われる予定となっている。
　（3）教訓と課題
　大規模災害時の被災者のメンタルヘルスケアの重要性については，近年PTSD関連の多くの研究がなされ強調されているところである。今回の大震災の被災者へのメンタルヘルスケアは，関係各団体のボランティア活動に支えられ，少なくとも急性期および亜急性期に関しては，おおむね良好であったと考える。ただし，心のケアチームの位置付けが不明確なところがあり，制度上の不備が現地における混乱の一因になったという指摘^7,11）や，派遣スタッフと現地スタッフの連携のまずさ^12），「せっかく来たのに仕事させろよ」と現地スタッフに迫るチーム^15）など，制度やチームの事前教育の在り方に改善の余地が認められている。
　いまだに沢山の人々が避難生活をしており，彼らの精神心理的なストレスは軽減される方向にあるとは考えられない。今後も長期的な支援活動が継続されなければならないだろう。厚生労働省はこのような観点から，被災地に長期的なメンタルヘルス活動の拠点を築こうとしており，評価できる施策である。また将来の災害時に速やかに全国からメンタルヘルスケアチームを被災地に派遣できるように，各都道府県に「心のケアチーム」を設置する決定をしたことも，今回ボランティアに支えられた活動を，より組織的・効率的に行おうとする動きとして評価される。
　災害時には，支援のために派遣される要員（消防，警察，自衛隊，医療関係者など）も相当のストレスを抱えることから，彼らのストレスを「惨事ストレス」と識別して，特別な対処をすべきであるという考え方も近年常識となっている2）。このような観点から，消防や自衛隊などでは派遣要員に対して独自のメンタルヘルスケアを行った^18）。今回の大震災において福島原発事故という二次災害に際し，その影響を最小限に食い止めるべく，身を挺して働いているのが東京電力の福島原発職員であるが，彼らの「惨事ストレス」は東電に対する強い陰性感情から，当初はあまり顧みられなかった。幸い省庁間協力の形で，原発職員のメンタルヘルスケアも開始され，今後も継続の見込みだが，将来大規模なプラント事故や人為的災害の際には，その二次被害を食い止めるべく頑張る支援者が，今回の原発職員と同様の社会からの批判にさらされ，二重三重のストレスを抱える事態が予想される。災害対処と国全体の利益を考えれば，このような状況で災害現場の前線で働く支援者が疲弊し消耗することは避けなければならず，今後の課題として検討すべき点と考える。

　VI.　まとめ
　Layered Voice Analysis（LVA）という音声分析技術を用いて，パイロット訓練生の飛行訓練中の交信音声を分析した結果，感情的ストレス指標SPTにより，飛行訓練中の精神的緊張を評価できる可能性が示唆された。

　V. まとめ
　東日本大震災という未曽有の大災害に際し，我が国の緊急医療支援システムは，多くのボランティア活動に支えられながらも概ね効率的に機能し，被災地の人々の健康管理や環境衛生の管理に貢献したと考えられる。DMATは自衛隊の支援を受けながら，初めて大規模に被災地に投入され，広域患者搬送にも活躍した。DMATの撤収以降は，JMATなどの民間ボランティア医療チームが，長期間に渡り医療支援を継続した。被災者の精神面のストレスも懸念されたが，各関係団体の協力により「心のケアチーム」が編成され，肉親を亡くし悲嘆にくれる人々や，長引く避難生活に疲弊した人々の心を支えた。
　しかし，いくつかの課題も認識された。今回の大震災のような大規模災害では，地域社会のインフラの大部分が崩壊し，情報通信手段もずたずたに切断されることを念頭に置かなければならない。被災地に投入された多くの支援チームは，当初状況の把握に困難を極め，情報の混乱が生じたのはこのためと考えられる。被災地からの医療情報や支援チームの活動状況を正確に把握するために，現在全国に整備がすすめられているEMIS導入の促進や，衛星電話，MCA無線システムなど，通信連絡手段の冗長化を行わなければならないと考えられる。
　今回の大震災では，自衛隊の輸送機やヘリコプターの支援を受けて，DMATが初めて大規模に患者広域搬送を行った。しかし，大部分の患者は陸路で救急車等により長時間かけて搬送されている。我が国の患者空輸システムが，ニーズに十分に応えたとは考えられない。患者空輸システムの確立には，航空法，指揮・命令・調整系統，空輸器材（航空機および搭載医療機器），通信連絡手段など，沢山の考慮すべき課題が残されているが，将来の大災害に備えるべくシステムの確立に努めるべきであろう。
　今回の大震災では地域の医療機関が大きな被害を受け，多くの避難者が出る中で被災者の心のケアが問題となった。JMATや「心のケアチーム」など，民間のボランティア活動に大きく依存したが，これらの課題も我が国の医療支援システムの問題として捉えるべきであり，何らかの対策を整備すべきと考える。2012年3月内閣府から「被災者のこころのケア　都道府県対応ガイドライン」^12）という総合的な指針が示されたり，厚生労働省が「心のケアチーム」の全国設置に向けて2012年度からの概算要求を行なっている^13）。
　新聞等の報道では，首都直下型地震や東海・南海沖地震はいつ起きても不思議はないとショッキングな予想が行われている。その際には今回の大震災以上に大規模・複雑な被害と医療ニーズが生起する可能性が高い。今回の経験から学び，我が国の将来を保全すべく，緊急時の医療支援体制の整備を進めることが，震災の多くの犠牲者の鎮魂の一つとなれば幸いである。

文 献

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