宇宙航空環境医学 Vol. 46, No. 4, 140, 2009

講演

1.　検疫の効果と限界

藤田　真敬

防衛医科大学校　防衛医学研究センター　異常環境衛生研究部門

Quarantine for 2009 Pandemic Influenza A（H1N1）: Its Impact and Limitations

Masanori Fujita

National Defense Medical College, Division of Environmental Medicine, Research Institute

　2009 年3 月下旬から4 月中旬にメキシコ，米国から発 生した新型インフルエンザは世界中に広がり世界保健機 構（WHO）は4 月28 日にフェーズ4，同30 日にフェー ズ5 を宣言した。国内では検疫の強化が決定し4 月28 日 から5 月22 日まで，国際空港でメキシコ，米国，カナダ からの到着便に対してかつてない大規模な機内検疫が行 われた。
　防衛省，防衛医科大学校から厚生労働省検疫官として 成田空港に派遣され，新型インフルエンザ初発例の機内 検査に立ち会うなど一連の検疫業務を経験した。
　感染症には潜伏期が存在する。検疫では，空港到着時 に症状が現れない限り，その場での診断は難しい。サー モグラフィによる発熱患者の検出は大勢を迅速に検査可 能な反面，泣いている乳児，アルコールやキムチの摂取， 窓際の直射日光により皮膚表面温度の一時的上昇を伴う， 冷風をあびたり冷タオルでぬぐえば皮膚温の一時低下を 伴うなど検出精度は必ずしも高くない。発熱や症状の確 認された例に対して迅速診断キットの診断率は一般に約 70% である。検疫に100% を期待することはできない。
　国内患者数の推移を見ると，空港で患者と診断される 割合は0.8%， 帰宅後に初めて患者と診断されるのは 21.5%，市中感染者は77.7% であった。
　機内検疫開始以来，1 ヶ月後（6 月7 日），2 ヶ月後（7 月10 日）の5 都市の比較を行うと，1 ヶ月後では検疫を 通過した患者の割合が多い都市ほど，患者総数が少ない。 2 ヶ月後ではこの傾向は乏しい。
　初発患者発生から患者5,000 人に至る期間について日本 は81 日。一方，大規模な検疫を行わなかった米国は51 日， 英国は63 日であった。
　検疫現場で患者と診断される割合は少ないものの，疑 い症例や健康者へのアドバイスや，注意喚起，検疫通過 者に対する帰国後の保健所の追跡調査，報道による意識 の高揚などが相まって，検疫開始早期の2 次感染の予防 に貢献したものと考えている。